日本刀に関する情報が満載！

日本刀の販売と査定について

日本刀は美術品として高い価値を持つ品物で、所持するのに猟銃のような特別な許可は基本的に必要ありません。
法的に美術品として扱われ、登録証が付いている刀剣ならば、誰でも所有や譲渡を行えます。
主に日本刀を販売しているのは刀剣を専門に扱う刀剣商や、刀剣以外の様々な美術品も扱う美術商です。
近年ではインターネットを通じてオンラインで販売や買取を行っているショップも多く、近くに美術商などの店がない場合でも手軽に購入・売却ができるようになっています。
売却を希望し査定を依頼する場合、免許証やパスポートなどの顔写真と住所が確認できる身分証明書の提示が必要です。
これは刀剣に限らず、古物営業法で定められているためです。
また、直接店に刀剣を持ち込む場合、銃刀法違反にならないよう登録証の所持を忘れないようにしましょう。
査定では刀剣に傷があるなどの状態により変動しますが、研磨などで十分に修復可能と判断された場合は買取を行ってもらえます。

日本刀販売におけるクーリングオフについて

日本刀販売におけるクーリングオフですが、店舗によってさまざまな対応になります。
法律上のクーリングオフを適応してくれる店舗もあれば、法律上のものではなく店舗独自のサービスとして行っているものもありまして、それぞれに適応するための条件も違っていることもあります。
基本的にクーリングオフの制度は全ての契約に認められているものではなく、自分の意志で冷静に判断して購入したものは消費者を保護するといった観点から外れており、適応されないケースが多いです。
日本刀の販売でも電話勧誘等に該当する場合は大丈夫ですが、そうでない場合は制度が適応されず業者が自主的に返品に応じてくれているだけです。
返品を受け付けてくれた場合でも消費者側が総量などの負担をすることになりますし、一度でも利用してしまえば返品は難しくなるでしょう。
このように基本的に制度の適応が難しく、それぞれの業者に判断が委ねられていますから購入する時に規定がどうなっているか確認しておきましょう。